もらえる年金に不安のある今後、老後の為には自分で資産を運用する事が大事です。
中でも
おすすめの運用法が【投資信託】。
ベラでも、なんだか【投資】って聞くと難しそうですよね…。
そんな疑問を持つ方のため、今回は【投資信託】について分かりやすく解説してみたいと思います。
最後まで読んで、安心した老後生活を送りましょう。
- 投資信託とは？
- 投資信託はリスクヘッジが大事
- 投資信託のメリット・デメリット
- 投資信託の商品
そもそも投資信託って何？
投資家からお金を集め、まとまったお金を運用会社が運用する金融商品の事。
出資者は国内株式や海外債券など、おおまかな運用クラスの指定は行いますが実際に運用するのはプロが行うため
自分で数千銘柄の株式をあれこれ調べたり、相場を見ながら債券を選んだりする必要はありません。
中期～長期間でじっくりと運用することに適した商品です。
投資信託のリスクヘッジ
資産運用のプロによる銘柄選びのリスクヘッジ
集めた資金を運用してくれるのは、優れた金融知識を持ち、高い経済分析能力を持っている
いわば投資のプロたちです。
投資先だけ自分で決めれば売買などの管理は全てやってくれるので銘柄選びで迷う必要がありません。
少ない金額から投資できる時間分散のリスクヘッジ
個別株式と違い、配分を指定して小額からでも購入が可能。
さらに、投資信託には【基準価格】というものが設定され
ネット証券であれば100円からでも購入可能で、まとまったお金が無くても投資ができるんです。
銘柄を分散して投資できる対象分散のリスクヘッジ
扱う用品の幅が広い事も特徴。
株式だけもあれば債権だけもあり、中には株も債権も組み込まれた商品も存在します。
簡単に言うと、詰め合わせセットのような感覚で
分散はリスクを軽減させるためには必要な事で、同じ商品内でお互いの損失をカバーしあう事ができます。
様々な地域に投資できる地域分散のリスクヘッジ
豊富な商品は、国内だけでなく海外にも投資が可能です。
さらに海外でも、アメリカなどの先進国だけでなくインドなどの新興国も含め世界中に投資する事で
紛争や災害など、特定の地域が被害にあったとしても分散しておけばリスクは下げられますからね。
投資信託のメリット・デメリット
投資信託をおすすめする理由
貯金よりもお金が増える
今の時代、銀行の金利は高くても0.2%程度のも…。
しかし投資金額の場合、目安となる【基準価額】というものが1日に1回変動します。
この価額の上昇が運用益にそのまま直結してくるんです。
さらに15年以上という長いスパンで投資を続けると、いつから始めてもプラスになるというデータもあるんです。
様々な商品から選べる
国内外問わず、さまざまな資産に投資可能なところがメリット。
一般的に国内よりも新興国、債券よりも株式の方がリターンが大きい資産と言えます。
反面、リスクも比例して大きくなってしまうので注意が必要。
投資信託で注意するポイント
損をするかもしれない
いくら投資のプロが運運用すると言っても、投資信託は金融商品です。
過去を振り返ってもブラックマンデーやリーマンショックなど、市場の情勢に影響され運用状況が悪くなり損をする事もあり得ます。
しかし、あくまでも投資信託は長期投資に向いた商品であることを忘れず、短期的な下落でやめてしまわないようにするのがコツ。
持っているだけでコストがかかる
基本的に投資信託の購入時には販売手数料がかかります。
ぶっちゃけ手数料なんて払うだけ無駄ですので、販売手数料が無料の積み立てnisaを選択するという手がおすすめです。
さらにもう一つ、投資信託を持っている期間は【信託報酬】という費用もかかってしまいます。
この信託報酬は、運用してくれるファンドマネージャーへの報酬となるため無料にすることは不可能。
金額は運用中の基準価格に対して、年率0.2~1.5%程度の費用が発生してしまいます。
ほんの0.5%の差でも長期になるとかなりの額になってしまうので、できるだけ信託報酬の安い商品を選ぶ事が大事。
投資信託の対象商品
インデックスタイプ
株価指数に連動して機械的に運用されるタイプ。
国内・先進国・新興国・全世界と4つの国や地域を対象とし、幅広い分散が可能です。
ぶっちゃけ全世界株式なら、コレ1本で世界中の市場に投資ができてしまうんです。
初心者向けの投資信託と言えます。
アクティブタイプ
株価指数を上回る事を目指し運用する攻めのタイプ。
投資銘柄の売買や入れ替えが頻繁に行われ、世界経済が悪化している状況でも運用益が出せる可能性があります。
最もリターンが大きいですがコストがかかりリスクも高いため、資産の余裕がある人向けと言えます。
バランスタイプ
リスクが少なく安定した運用ができるタイプ。
株式だけでなく、債券やリートなど他の投資対象が組み込まれているのが特徴です。
大きなリターンは望めませんが、長期投資ができない場合や大幅な値下がりが耐えられない方などにはおすすめです。
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